e-fuel

自動車レースの最高峰F1（フォーミュラー1）。代表的なモータースポーツで、年間の観客動員数は400万人を超えています。そのF1の2026年からの新レギュレーションが公開されました。最大のトピックは、パワーユニット（PU）における**「100%持続可能燃料（e-fuel）」の義務化**です。 「電動化一辺倒」に傾きかけた世界の潮流に対し、モータースポーツの頂点であるF1は、明確な答えを出しました。**「内燃機関（ICE）を捨てるのではなく、燃料を変えることでカーボンニュートラルを実現する」**という道です。 これは単なる懐古趣味ではありません。世界中に存在する「20億台のエンジン車」という巨大な…

前回、中国企業がバッテリーと半導体の垂直統合によって、EV市場のコスト競争力を支配している現状を分析しました。しかし、EVシフトがグローバルで減速傾向を見せ、特に欧米で生産目標の下方修正が相次ぐ今、「BEV（電気自動車）一択」の神話は崩壊しつつあります。 EVシフトに学ぶSC革命：サプライチェーンの未来図、「垂直統合モデル」と「日本型生産」の対決 - Into The FUTURE この状況において、トヨタに代表される日本の**「マルチパスウェイ戦略」（全方位戦略）の経済合理性**が、新たな光を浴びています。これは、BEVだけでなく、HEV（ハイブリッド車）、FCEV（燃料電池車）、そして持続…

EUで環境規制の緩和に向けた動きが見られます。 それに伴い、自動車業界にも変化が生じているため、関連する内容を整理してみたいと思います。 ドイツが主導するEU環境規制の緩和 EUは「ユーロ1」から始まり、「ユーロ6」に至るまで、自動車とトラックの排出ガス基準を強化してきました。現在は「ユーロ7」の環境規制中ですが、「ユーロ7」は「ユーロ6」とほぼ同等の基準へと調整され、実質的な強化がほとんどない状態に緩和されています。 また、イギリスも内燃機関車の販売禁止時期を2030年から2035年に延期すると発表し、規制緩和の動きを見せています。 このEUの規制緩和の中心にはドイツがあります。伝統的な自動…

日本は「裸の王様」である。第二次世界大戦での敗戦の後，軍事技術をすべて民間転用に集中したことにより，世界第2位の経済大国にのし上がったが，自分を守る技術も人材もすべて捨てた。経済の著しい成長は，世界に稀な終身雇用制で企業規模を拡大し，全方位戦略を打つことができたからである。そこには，体育会系のモーレツ社員がいて，昼夜を問わず仕事に集中してきたからだと考える。 そのモーレツぶりを銃後の守りで女性社員が細かい業務をサポートし，家では家族の面倒を一手に引き受けてサポートしたからこそ，成り立った経済成長だと分析する。 21世紀に入って，時代はすっかり変わった。男女雇用機会均等も大いに結構である。しかし…

全方位戦略と宣言したトヨタ自動車。ハイブリッド、EV 、燃料電池、水素燃焼の次に挙げたのが、合成燃料である。このエネルギー源は、石油に直接換わるものだと言われる。つまり、現在のガソリン車でもそのまま使えるモノを指す。確かに魅力的なのだが、その可能性を分析してみる。 合成燃料は、CO2（二酸化炭素）とH2（水素）を合成して製造される燃料で、複数の炭化水素化合物の集合体である。“人工的な原油”とも言われているようである。 まず、燃料としての品質である。既存のガソリンエンジン車などに入れて問題なく走る、ガソリン相当の燃料ができるかどうかである。 次は、コストとエネルギー負荷である。1kgの合成燃料を…

米自動車大手のフォードが中国のEVメーカの台頭に脅威を感じているのでしょうか。EVの生産で米国はまだ中国と競争する準備が整っていないとの見方を示したそうです。 ＥＶ生産で米国はまだ中国と戦えない＝米フォード会長 | ロイター 主要な競争対手は中国メーカーであって、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）やトヨタではない。（出所：ロイター） フォードは米国内にバッテリー工場を新設し、中国の大手電池メーカーCATL寧徳時代新能源科技の技術を導入するといいます。フォードの技術者がCATLの技術を学び、利用するそうです。これも現実なのでしょう。 一方で、クリーンエネルギーへの移行の鍵とされるEVや風力発電、太陽光…

東証プライム市場の時価総額上位銘柄を対象にした新指数「JPXプライム150指数」の算出ルールと構成銘柄のリストが公表されました。 訂正-ＪＰＸ総研が「プライム150」銘柄を公表、トヨタは選ばれず | ロイター 資本収益性と市場評価の２つの観点から、価値創造が推定される日本を代表する企業として選び出し、指数化したといいます。 日本を代表する価値創造企業を『見える化』し、指数や構成銘柄が投資対象となることで、価値創造経営の浸透、日本株市場の魅力向上への寄与を目指しているといいます。 記事によれば、7月3日からリアルタイムで算出・配信するそうです。 ただ、日本を代表する企業 トヨタ自動車は、構成銘柄…