様々な現場において事故や防犯、犯罪抑止、施設警備
貴重品輸送、身辺警備などを行う職員の総称。
警備業法に基づき都道府県公安委員会の認定を受けた警備会社により18歳以上の者で
警備業法に抵触しない者しか就業できないことになっている。
警備員の主な種類としては、空港や建造物などの施設及び施設に出入りする人物に対する警備員
交通誘導、鉄道などにおける列車見張り員、貴重品等輸送、身辺警護、機械警備における駆け付けなど
但し法令によって何ら特別な権限を付与されていないため、取り調べの強要などは出来ない。
基本的には一般私人と同一。
それでも、一般私人としての現行犯逮捕や公安委員会許可の装備により訓練が徹底されている
ので、舐めてかかると痛い目に遭うこと間違い無し。
ちなみに教育の悪い会社の警備員は交通誘導で赤信号なのに進めの指示を出したりするが
これに従って赤信号無視をすると交通違反で警察に捕まるので注意。
(あくまで警備員の交通指示は一般私人と同じで信号優先となる)
体力勝負なので若い人材が求められるが、故に出入りの激しい業界でもある。