https://d1021.hatenadiary.com
http://d1021.hatenablog.com

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180122#1516618264(事実上「平成」なんて時代はなかったもんだと考えたほうがいい。この際潔く1989年からやり直そうぜ。)


 本名の久保田(旧姓)小百合と早紀との間の溝がどんどん大きくなる日々。これはもう自分の人生ではないという思いが日に日に募り、自らの音楽のルーツを探し、たどり着いたのが賛美歌だった。「子どものときに同級生の女の子に誘われて、教会の日曜礼拝に通っていました。『きよしこの夜』や『もろびとこぞりて』とか、子どものときは歌詞の意味は分かりませんでしたが、ピアノで弾いてすごく良い曲だなあと」


 81年にプロテスタントの教会で洗礼を受けた。ミュージシャンの久米大作さんとの結婚を機に、85年に引退。「私に華やかな芸能界は向いていなかった。六本木や麻布に通うより、地元の国立や八王子の喫茶店で、友達同士で地味にコーヒーを飲んでいる方が落ち着く人間なんです」


 現在は、宣教のためのコンサート依頼があれば、教派は問わずに全国の教会に出向く。そして、神父や牧師が聖書の言葉として伝えるメッセージを、音楽の力で伝える。「久保田早紀の頃も人前で歌ったり、しゃべったりするのがすごく苦手でした。今でも得意ではないんですけど、教会で歌うのはパフォーマンスではなく、神様へのささげものですから。聖書のメッセージを、天職として歌で伝えることが私の役目。苦手意識は許されません」


 リクエストされれば、教会でも「異邦人」を歌う。「私のことを知らない若い世代の方々からは『久米さん、歌がうまいですね。プロになれますよ』と言われることもあります。そんなときは、『昔、プロだったんだよ』と返しますけどね」


 歌うことを天職だとは感じる一方、音楽が、今の自分にとって最も大切なものではないと言い切る。どういうことなのだろうか。「音楽は家に例えれば壁紙みたいなもの。お部屋の雰囲気が明るくなったり、環境を作ってくれたりしますが、一番必要なものではありません。まず、柱や屋根がないと家にはなりませんよね」。では、久米さんにとって一番大切なものは? 「私にとって、それは信仰ですね」


久米小百合久保田早紀)・異邦人

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20171226#1514284719

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180127#1517049469


猫はよく考えて、それを誰にも言わないところがいい。
(ジャン・マリー・グーリオ/俳優)

猫は命令されるのが苦手。指示に従うなんて大嫌いだ。
 「命令したいなら犬を飼えばいい」と思っている。

アイランド (2005年の映画) - Wikipedia

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180125#1516877102

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180122#1516618256(「日本人科学者は視野が狭い」)

#ニセ科学

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180128#1517136000

#逆張り冷笑系

#疑似科学

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180128#1517135996
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180127#1517049466(「情緒を育てる国語教育も大切だが、事実を正確に表現したり読んだりする力が圧倒的に足りていない」)
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20110527#1306496348(世間の現状は、酔いつぶれた者が逆に正気の者をあざわらったり、寝ぼけた者が覚めている者をあざけったりで、全く逆のありさまです。)

大人のための国語ゼミ | 野矢 茂樹 |本 | 通販 | Amazon

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180127#1517049469


マイクロソフトの共同創業者ビル・ゲイツ氏は、2011年の全米知事協会で、現代の経済において、リベラルアーツ教育は大卒者の妨げになりかねないと語った。


その数日後、アップルの共同創業者スティーブ・ジョブズ氏は、「リベラルアーツと結ばれ、人文科学と結ばれたテクノロジーが、我々の胸を高鳴らせるような結果をもたらす」と発言した。


あれから7年が経ち、マイクロソフトジョブズ氏の側に立っている。


マイクロソフトの社長ブラッド・スミス氏とAI研究担当副社長ハリー・シャム氏は、新刊『Future Computed:AIとその社会における役割』で、同社の最近のAI研究から導き出された「最も重要な結論の1つ」は、AIのポテンシャルを最大限に引き出すためには、リベラルアーツ教育からの学びが不可欠になるということだと記した。

「あるレベルにおいて、AIはより多くの人がデジタルスキルやデータサイエンスに精通することを求めるでしょう。しかし、AIが動かす世界のためのスキルアップには、科学、テクノロジー、工学、数学以外の要素も必要です。コンピューターがより人間に近くなるにつれ、社会科学と人文科学がこれまで以上に重要になるでしょう。言語学、アート、歴史、経済学、倫理、哲学、心理学、人材開発といった科目によって、AIソリューションの開発や管理に役立つ批判的、哲学的、倫理的なスキルを教育することができます」

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180123#1516704870

#科哲


1億総活躍とか言っていますが、このままだと1億総玉砕です。

日銀の黒田総裁はよく正気を保てるものだと思います。もう大失敗は歴然なのですから。私が彼の立場なら発狂していると思います。

 異次元の金融緩和の前後で、マネーストックの増加ペースに変化はありませんでした。資金需要がなかったということです。インフレ目標を達成できないのはそれが原因です。もう異次元の金融緩和という言葉を使うのをやめて、「脱法借金」と呼ぶべきでしょう。新規国債は全部、いったん民間金融機関に買わせた上で日銀が買っているのですから。これは財政法5条の脱法行為です。

 ――本の最後で、それでは国民はどうしたらいいのか、という問いに「どん底に落ちるしかない」という答えには衝撃を受けました。


 だけど、あきらめちゃいけないと書きました。敗戦後のがれきの山から立ち直ったように、どん底に落とされたら、這い上がればいい。というか、這い上がるしかない。


 ――そういう状況なんですね?


 日本経済は「スピード」という映画に出てくるバスにソックリです。そのバスは時速80キロ以下に速度が落ちると爆発してしまうんですが、かといって走り続けるとガソリンが切れて爆発する。日本経済も同じです。脱法借金をやめられない状況ですが、このままだとやがて円の信用が切れて爆発すると思います。

2016年12月にGDPの計算方法が改定されました。国際的な算出基準「2008SNA」に合わせて、研究開発費などをGDPに入れるようになった。しかし、問題は「2008SNA」と全く関係がない「その他」という部分です。この部分によってアベノミクス以降、大きくGDPがかさ上げされているのです。


 1994年まで遡って改定されたのですが、「その他」のかさ上げ額は、94年度から99年度の平均はマイナス約3・8兆円。2000年から12年度はマイナス約0・7兆円。ところが、アベノミクス以降は、13年度4兆円、14年度5・3兆円、15年度7・5兆円と平均でプラス約5・6兆円にもなるのです。

 ――しかも、安倍政権が自慢しているのは名目GDPですよね。実質GDPで見るとどうですか。


 安倍政権は名目GDPについてしか語りません。改定前、安倍政権は民主党政権時代の3分の1程度しか実質GDPを伸ばせていませんでした。そして、改定によって思いっ切りかさ上げしても、実質を見ればまだ2%ほど民主党時代に負けている。


 ――GDPの6割を占める個人消費がダメだからですね。


 増えるわけがありません。15年の実質家計消費支出はアベノミクス前から5・8ポイントも落ちている。増税と金融緩和による円安で物価が上がったのに、賃金が上がっていないからです。アベノミクスが開始された13年から3年間で、消費者物価指数は約5%上がったが、名目賃金指数はほぼ横ばいです。

 確かに円安で、大きな輸出企業は恩恵を受けています。ただし、輸出の数量が伸びたわけではなく、為替差益で儲けただけです。その一方で原材料の高騰で苦しんでいる企業は数多い。儲かっているのは大企業の中でも輸出企業という一部なのです。

 ――雇用は改善しているように見えますが?


 生産年齢人口の減少、医療、福祉分野の需要拡大、雇用構造の変化(非正規雇用の増大)など、民主党政権時代からの傾向で、アベノミクスとは無関係です。雇用が増えている1位は医療福祉。13年から16年までの4年間で100万人以上増えています。これは高齢化の影響です。


 2位が卸売り、小売りですが、小売りの主体はコンビニです。多くはフランチャイズ店で、本社はリスクを取らないので、たくさん出店でき、儲かるわけです。24時間営業ですから、1店舗で15、16人の雇用を生む。だから、雇用は増える。でも、オーナーは自営業ですから、昼夜問わず、がむしゃらに働いていますよ。こういう構造がブラックバイトの温床になる。弱者にしわ寄せがいく。


 3位は宿泊・飲食ですが、多店舗展開している居酒屋等の影響でしょう。フランチャイズ制を取っている企業も多いので、コンビニと似たような構造です。これらの業種はアベノミクスが引き起こした円安とは関係ありません。

 ――それでも株だけは上がっています。


 金融緩和で金余りの状況になっていることに加え、日銀とGPIFが買い支えているからです。やめたら暴落するので、買い続けるしかない。

山本玄峰 - Wikipedia

その姿を見た剣の達人は「あの人は斬れない。衣と体がひとつになっている。ああいう人は斬れない」と周囲に洩らしたという話がある。

心に残る言葉 「本当の愛語とは」|今月の法話|京都花園 臨済宗大本山 妙心寺 公式サイト

日常のなにげない、そうした事象の数々が、五感のすべてを研ぎ澄ますことのできる修行であると分からせてもらったのです。

山本玄峰(げんぽう)老師という名僧も道場でメッタメッタに打ち据えられてはじめて目が開けたと聞きます。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180126#1516963254

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180122#1516618261

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180128#1517136002

#勉強法

#政界再編#二大政党制


就任後初めて中国を訪れている河野外務大臣は、日中外相会談に続いて、28日午後6時ごろから李克強首相と会談しました。


会談の冒頭、李首相は「中日関係は、まだまだ暖かくなったばかりで、寒いところも残っている。改善の方向に向かっている勢いを強固にして、平和友好条約締結40年を真に関係発展の軌道に向かうチャンスにしなければならない」と述べました。


これに対し、河野大臣は「平和友好条約40年の節目の年が日中関係をさらに改善し、深める1年になるよう努力していきたい」と応じ、ことし春ごろに日本での開催を目指す日中韓3か国の首脳会議への出席を要請しました。


会談のあと、河野大臣は記者団に対し、「日本政府として、日中韓サミットの機会に李首相の日本訪問を早期に実現したいと申し上げ、ご本人から極めて前向きな発言を頂いた」と述べました。そのうえで、河野大臣は、日中韓3か国の首脳会議の日程調整を急ぎ、李首相の日本訪問を早期に実現したいという考えを示しました。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180128#1517136004


トルコ軍は28日、テロ組織だと見なすシリアのクルド人勢力に対して今月20日から進めている軍事作戦で、これまでに戦闘員557人を殺害したと発表しました。


トルコのエルドアン大統領は与党の集会で行った演説で、「われわれは人々の安全が脅かされたときは容赦しない」と述べ、トルコと接するシリアの国境地帯の全域からクルド人勢力を排除するまで作戦を続ける考えを強調しました。


しかし、トルコ軍が現在、作戦を展開しているシリア北西部の地域は、山がちで複雑な地形であるうえ、クルド側の砲撃などによる激しい反撃を受け、作戦は長期化する見通しが強まっています。


内戦の情報を集めているシリア人権監視団によりますと、一連の戦闘に巻き込まれて28日までに17人の子どもを含む少なくとも51人の市民が死亡したということで、欧米各国や国連などからは、作戦が長期化することで市民の犠牲がさらに増えないか懸念の声が上がっています。


このデモは、3月に行われる予定の大統領選挙への立候補が認められなかった野党勢力の指導者、ナワリヌイ氏が選挙のボイコットなどを呼びかけたもので、28日、首都モスクワや第2の都市サンクトペテルブルク、それにウラジオストクなどロシア各地で行われ、現地のメディアによりますと、合わせて5000人以上が参加しました。


このうち、モスクワ中心部の広場には、若者を中心にナワリヌイ氏の支持者ら1000人以上が集まり、「選挙をボイコットしよう」とか「プーチン大統領のいないロシアを」などと声を上げ、プーチン大統領の退陣を求めました。


集会に参加した男性は「ロシアには公正な選挙はありません。プーチン大統領は、競争相手がいない状況を作り上げたのです」と話していました。


ロシアの政府系の世論調査機関、全ロシア世論調査センターによりますと、「次の選挙でプーチン大統領に投票する」と答えた人は70%以上で、プーチン大統領の再選は確実と見られていますが、政権側は、デモの対応に大勢の治安部隊を動員したほか、デモを呼びかけたナワリヌイ氏を公共の秩序を乱したとして一時拘束するなど、野党勢力の動きに神経をとがらせている様子がうかがえます。


日銀は、29日、リーマンショックのおよそ1年前に当たる2007年7月から12月までの金融政策決定会合の議事録を公表しました。


この年の8月、アメリカのサブプライムローンが焦げ付いた影響で、フランスの大手金融グループ BNPパリバが傘下の投資ファンドの運用を凍結する、いわゆる「パリバショック」が起き、各国で株価が急落するなど金融市場が混乱します。


その直後の8月の会合では、当時の武藤敏郎副総裁が「サブプライムローン関連商品がグローバリゼーションの下で薄く広く散らばっていることが、問題の所在をつかみにくくしている」と述べるなど、実体経済にどのような影響が及ぶのか見極めが難しいという意見が相次ぎました。


この時期、日銀は、国内の景気回復を受けて2月に続く、追加の利上げを模索していましたが、9月の会合では当時の岩田一政副総裁が「今回の金融市場の混乱はまだ続いていて、私が当初予想したよりもはるかに長期間、規模もより大きなものになっているように見える」と述べるなど、政策委員の間で利上げに慎重な見方が次第に強まっていきます。


そして、12月の会合では当時の福井俊彦総裁が「8月にショックが起こって、9月から10月のはじめにかけて少し改善したように見えて、その後、また戻したというか現象的にそういうことが起きている」としたうえで、「底が見えないことは確かである」と述べるなど、サブプライムローン問題の実態把握になお苦慮していたことがうかがえます。


結局、サブプライムローン問題は翌年の世界的な金融危機 リーマンショックにつながり、日本経済にも深刻な影響が及ぶことになります。


インターネット上の仮想通貨を取り扱う国内の大手取引所 コインチェックから580億円相当の仮想通貨が流出した問題で、金融庁は、セキュリティー対策などに問題があるとして、コインチェックに業務改善命令を出しました。

コインチェック株式会社に対する行政処分について:財務省関東財務局

1. コインチェック株式会社(本店:東京都渋谷区、法人番号1010001148860、資金決済に関する法律(平成21年法律第59号)附則第8条に基づく仮想通貨交換業者)(以下、「当社」という。)においては、平成30年1月26日(金)に当社が保有していた仮想通貨(NEM)が不正に外部へ送信され、顧客からの預かり資産5億2,300万XEMが流出するという事故が発生した。
 これを踏まえ、同日(26日(金))、同法第63条の15第1項の規定に基づく報告を求めたところ、発生原因の究明や顧客への対応、再発防止策等に関し、不十分なことが認められた。


2. このため、本日、同社に対し、同法第63条の16の規定に基づき、下記の内容の業務改善命令を発出した。
(1) 本事案の事実関係及び原因の究明
(2) 顧客への適切な対応
(3) システムリスク管理態勢にかかる経営管理態勢の強化及び責任の所在の明確化
(4) 実効性あるシステムリスク管理態勢の構築及び再発防止策の策定等
(5) 上記(1)から(4)までについて、平成30年2月13日(火)までに、書面で報告すること。

当社に対する金融庁の業務改善命令について | コインチェック株式会社

1. 本事案の事実関係及び原因の究明
2. 顧客への対応
3. システムリスク管理態勢にかかる経営管理態勢の強化
4. 実効性あるシステムリスク管理態勢の構築及び再発防止策の策定等
5. 上記1から4までについて、平成30年2月13日(火)までに、書面で報告すること。


――(大塚家具の)大塚久美子社長と経営方針で一番合わなかったのはどの辺なのですか。


大塚 合わなかったことはないと思うんですけれどね。ただ、私の退任後の新聞報道などを見ると、だいぶ変わってしまったようですね。接客に対する考え方もそうです。なぜ、今までのお客さまを大切にしない形にしてしまうのか。なぜああいう風にしてしまうんだろう。ちょっと私にはわからない。一人の商売人として考えても不思議ですね。


――退任以前にも同様の議論はあったのですか。


大塚 ありましたよ。ただ、それは「成功するために反対している」というか、私への諫言役として、あえて反対の態度をとっているのだと思っていました。ですが、(退任後を見ると)本当にやりたかったことだったのだなと分かりました。本当に、それがいいと思っていたのですね。

――久美子さんは久美子さんなりに「今の時代はこういう時代だ」という認識があるのではないですか。


大塚 時代や環境の変化に応じて事業を見直していくのは当然あるべきことです。ただ、「大塚家具モデル」とでも呼ぶべきビジネスモデルは、それほど脆弱ではありませんし、今の大塚家具がやっていることは、環境変化への対応というよりは自らの事業基盤ではないと感じるのです。


 どういうことかというと、大塚家具は競争を切り抜けて、他社が真似できないビジネスモデルを確立したのです。家具業界は、一部の高級ブランドとニトリさんやイケアさんの普及価格帯製品に二極化しているように言われていますが、中間価格帯で、品質の良い家具マーケットはきちんとあるのです。そこに盤石な基盤を築いていたのがかつての大塚家具です。


――つまりニトリやイケアとは違う方向を目指すべきだ、と。


大塚 そうです。ニトリさんやイケアさんの売り上げが伸びているのを見て「やはりあちらの方向に進まないとダメなのかな」と思い込んでしまっているように見えます。周りにそのように進言をする人もいるのでしょうし、私がいた頃にも盛んに「セカンドブランドの育成が必要だ」と訴えていました。


 でも、大塚家具はほとんど競争相手がいなかったのに、どうして競争の激しい方向に行ってしまったんだろう、と思います。


――残念ながら大塚家具の業績は思わしくありません。


大塚 つまり今の経営戦略がうまくいっていない。それをきちんと認識して、従業員の意見に耳を傾け、もう一度、大塚家具のビジネスモデルの原点に戻ればいいのに、と。社長として、まず自分から見直すことができるかどうかですね。


 また、お客様へ利益を還元する意味でもよいとは思えません。売り上げが増えなければ、利益が出ない。利益が出なければ、お客さまに還元するための値下げ幅を拡大することもできなくなりますから。

――競合に対してはどの程度意識しているのですか。


大塚 実は私は、よその家具屋さんって見たことないんですよ。昔、今から40年くらい前に大正堂さんに1回行ったきり。実は、ニトリさんにもイケアさんにも一度も行ったことないんです。人から、扱っている商品を聞けばだいたい分かりますしね。プライドも高かったんでしょうね、真似したって言われるのが嫌でしたから(笑)。それがいいことかは分かりませんが、自分はそうです。

――そもそもなぜ、家具は売れなくなったのでしょう。


大塚 大きな背景としてあるのが百貨店の影響ですね。昔は百貨店には電気製品と家具の大きな売り場があり、百貨店が市場をリードする力がありました。


 簡単に言えば、「こういうライフスタイルを実現したい」という夢を百貨店が世間に広め、それと連動する形で街の家具屋さんも商売をしていました。しかし今、百貨店の市場や需要そのものを掘り起こす力が弱くなっていると感じます。


 その結果、量販店型のニトリさんやイケアさんが成長し、街の家具屋さんが衰退していきました。すると家具屋さんは「ニトリと戦わなければ」と同じことをやって、さらに衰退が進みました。大塚家具では、海外の有名店を意識して店づくりを進め、海外・国内の商品を幅広い価格帯で揃えることに注力しました。

――今後はどのような店舗展開を考えているのですか。


大塚 実はもう一度、百貨店と組むのがいいと思っているんです。おそらく、百貨店のスペースがこれから空いてくるでしょう。そこで、家電とわれわれの家具でコラボレーションする。家電メーカーや家電販売店も品質の良いものを広めたい、と思っている会社は多いんですよ。これからは、百貨店も家電販売店もライバルではなくて、一緒に組む相手になってくると思います。単独ではなく、いろいろな人と一緒にやることが大事になってきていますね。

http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180126#1516963271
http://d.hatena.ne.jp/d1021/20180122#1516618272